一般社団法人日本ハンドボールリーグ(代表理事 葦原一正 以下、JHL)は、2024 年 9 月開幕に向け準備を進める次世代型プロリーグ(以下、新リーグ)に参入を申請したチームについて、新リーグ参入審査委員会が作成した審査報告書に基づき、2024新リーグへの参入内定(一部のチームは条件付き)を以下の通り、理事会で承認決議いたしましたので、お知らせいたします。
◆ 2024 新リーグ参入内定チーム
葦原一正 代表理事コメント
「まずは、今回参入申請いただいた全てのチーム及び関係者の皆様に感謝申し上げます。
これまで、2024 年に開幕する新リーグの最大の意義は「サステナビリティ」だと申し上げてまいりました。先の読めない時代に、リーグとして変化に対応できる強固な事業基盤を作り、50 年、100 年後に、ハンドボールという魅力的なスポーツがファンを魅了し、子供たちが目指すことのできる競技であり続けている状況を作ることを目標とする新リーグ構想が、まずはそのスタートラインに立てたことを嬉しく思います。
これから、2024 年 9 月の開幕に向け様々な準備が本格化していきますが、日本ハンドボール界の先人たちがこれまで培った誇るべき独自のスポーツ文化を土台に、今回内定となったチーム、選手、そしてファンの皆様と、強固なリレーションを構築し、共に世界最高峰のプロハンドボールリーグの実現を目指してまいります。」
米田惠美 新リーグ参入審査委員長コメント
「まずは、今回の審査にあたってご協力いただいた方々、対応してくださったチーム関係者の皆様にこの場をお借りして感謝申し上げます。
審査にあたって我々が大切にしたことは以下 3 点です。
① リスクをとって手を挙げたチームへのリスペクト
・チームの現状、声に耳を傾けること
・審査プロセスを通じて興行化の準備や営業などが進むことも後押しできるようなスタンスで向き合うこと
② 審査要件の意図に対する正確な理解
・興行化にあたって最低限のアリーナ要件や財務支出が必要であること
・ファンや選手、スポンサー目線も踏まえた要件となっていること
③ JHL 理事会と新リーグ参入審査委員会の役割分担
・新リーグ参入審査委員会はあくまでも提示された審査要件に基づき達成または未達を判断し報告する。
・要件の緩和や例外措置などは提案事項として JHL 理事会に答申する。
・審査を通じての気づき事項についても、必要に応じて JHL 理事会や JHL 事務局に提案する。
（例：営業ノウハウのシェア、再度の新リーグ想定収支説明会を依頼）
審査期間中もチームの皆様が様々に努力を重ねられ、チームが進化していかれていることを感じました。年会費が遅延なく支払えることという財務要件については、新リーグ開幕の 2 年前のこのタイミングということもあり、現時点では年会費分の財源確保について判断がつかないチームがあったというのが現実です。
一方で、現時点で確保出来ていないから要件未達とする必要はないと考え、JHL 理事会に猶予期間を設けた条件付きということについてご提案させていただきました。ファンがハンドボールを楽しめる環境を作るための要件という JHL 理事会の判断を尊重しつつ、参入に向け、より多くの方々に新リーグに関わっていただけたらと思っています。
最終決定は春になりますが、この審査が夢の舞台を作ることにつながっていけば嬉しい限りです。」
なお、条件付きとなった審査要件を有する参入申請チームについては、2023 年 4 月頃までにあらためて新リーグ参入審査委員会が審査要件を審査し、その後に開催される JHL 理事会にて新リーグへの参入について審議される予定です。
【参考】 審査の方法および審査要件について
新リーグ参入審査委員会により、新リーグへの参入を申請するチームに対し、以下の 8 つの審査要件について、申請書類一式の検査およびヒアリングによる審査が実施された。
